製品概要 弾性率と内部摩擦 自由共振式 多機能装置 薄板細線用 弾性定数測定 強制振動式
電磁超音波共鳴 高粘度計 疲労試験 医療機器 液晶検査 受託開発 藤田先生を偲ぶ
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トピックス   (Renew at Feb. ’11)

◎ 電磁超音波式弾性乗数測定装置開発  CC2シリーズ
◎ 水素雰囲気中弾性率、及び内部摩擦測定装置開発  EG2シリーズ
◎ 自由共振法を計測部と測定部に分割し、組み合わせを容易にしました JEGシリーズ

製 品 概 要
<本文中、見出し以外の青色文字は”技術用語集”にリンクしています。>
ヤング率や剛性率、ポアソン比等の弾性率と内部摩擦測定装置

 日本テクノプラス(NTP)は、ヤング率剛性率ポアソン比などの弾性率共振法で測定し、その共振を用いて減衰率内部摩擦を測定する装置の開発、販売を主業務にしています。
 ヤング率や剛性率、内部摩擦を測定するときの試料形状と大きさなど様々なものがあります。弊社は材料研究に携わる大学や研究所のご要望に応じて通常の金属やセラミックス、高分子や樹脂などをはじめガラスや煉瓦、耐火物などの標準的な板材、丸棒や線材、そして薄板や細線などから大型ブロックまで測定する装置を開発し販売しています。

 共振法でも自由共振法や片持ち共振法(片持共振法)などをはじめ、直方体共振法(立方体共振法、圧電式共振法)などで単結晶のヤング率や剛性率などの弾性率と内部摩擦などを測定する多くの機種を開発しています。
 このため、ヤング率剛性率ポアソン比などの弾性率測定や内部摩擦減衰率)測定において、測定方法による測定結果の違いや長所、欠点を熟知していて、お客様の試料に合わせた最適な装置をご提案できます。

メカニカルスペクトロスコピー(強制振動法内部摩擦測定
 内部摩擦測定については、共振法では減衰法半価幅法などが用いられていますが、メカニカルスペクトロスコピー法(強制振動法)では位相差法を用いて測定します。
 弊社の強制振動法は、高分子測定に用いられる装置と違って、剛性の高い材料の微小位相差まで測定できることが特長で、高精度な装置です。

電磁超音波共鳴法(EMAR)
 一方、超音波の応用にも進出し、電磁超音波(EMAT)を格段に性能アップした電磁超音波共鳴法(EMAR)装置を開発し、それもオシロスコープ程度のコンパクトなポータブル型電磁超音波共鳴装置を世界で先駆けて製品化し、この研究でトップの大阪大学 基礎工学部の平尾研究室でご評価をいただきました。

 通常の超音波法と違って表面が荒れた状態でも金属内部の状況を把握できますので、ポータブル化に伴って現場での配管肉厚や塗膜下の金属の厚み測定、減衰率利用による内部物性の測定にご活用いただけます。


高粘度測定装置
 従来、10Pa・s以上の高粘度材はビームベンディング法や貫入法、ファイバーエロンゲーション法などが用いられてきましたが、理論的にも実際上も異論がありました。産業技術総合研究所(前経済産業省計量研究所)時代に粘度粘性の基本であるずり変位による測定法を研究開発された小林比呂志博士(現、弊社技術顧問)とともに弊社で製品化をしました。粘性測定

燃料電池計測、医療機器、液晶検査など
 上記の計測やセンシング技術を応用し、燃料電池の発電電流などの計測装置や液晶検査装置、最近は医療機器にも大学病院のご要望で機器開発にも着手しています。そのほか計測技術の応用と新規技術の習得を兼ねて一般的な計測や検査装置の受託開発も行っています。大学の研究などで特殊な装置の必要などでてきましたら、是非ご用命ください。試作製品の結果によっては、お打ち合わせして産学連携の契約などすすめたいと思います。(改めて技術移転の作業がないだけ早い連携実現となります)
   
<日本テクノプラス(NTP)の特長>
 非常にニッチの分野でありながら、新規開発を積極的に行い、お客様の先端的な研究や開発に対するご要望に柔軟に対応してきたことが、現在の先端技術装置メーカーとしての位置を確保できたものと思います。大企業のまねのできない行動力と技術力によって、多種多様の装置を製品化してきました。
 多機種の装置を開発していますので、その長所や欠点を知っています。そのため、他社と違って1機種をいいとこ取りするような説明をしません。お客さまの測定目的に応じた測定手法をご提案させていただいています。また、金属学会やセラミックス協会の聴講にも積極的に参加し、研究における測定についても先端研究情報を収集し、装置開発に寄与すると共に導入初期のお客様へのご相談などにも対応し、喜んでいただいています。
 今後も、日本の先端的研究の一端にでも寄与すべく、小回りを活かした活動を進めていきます。弊社は、営業マンはいません。開発者が直接お話しさせて頂きます。お客様にとって大切なレスポンスのよい技術や営業での対応を重要視しています。

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